クレジットカード審査でウソはバレる?バレたらどうなる?実際のところを説明します。

チェックする

「クレジットカードの申請情報なんて、ウソ書いたってどうせバレない」と高をくくっている人は要注意です。

「前のクレジットカード申請でウソ書いたけど大丈夫だった」そんな経験がある人は、たまたま見逃してくれたか、会社側が大した問題だととらえなかったことが原因だと考えられます。調子にのってエスカレートすればいつか痛い目に合うかもしれません。

クレジットカード会社から見てミスとしての許容範囲”に納まっていれば、意図的なウソを見逃してくれる可能性があります。

クレジットカード審査時におけるウソ情報は、どれぐらいまでなら許容されるのか?なぜ嘘がバレるのか?バレた後はどうなってしまうのか?

クレジットカードの申請に真実を紹介していきます。

(注)本記事は嘘をつくことを推奨しているわけではありません。

ウソはバレる3つのパターン

そクレジットカード申し込みで、ウソはなぜバレてしまうのでしょうか?クレジットカード情報申請でのウソがバレのは3つのパターンがあります。

各種証明書 クレジットカード申請時に必ず求められる本人確認書類などからバレる。
ウソをつくには公文書偽造が必須であるため、犯罪に手を染めることになる。
提出された情報の再確認 ウソの申告だと申込内容に矛盾が生じ、クレジットカード会社が疑問を持つと、確認書類の再提示が求められ、ウソがばれる。
個人信用情報機関 CIC、JISS、KSCが保管する信用情報データベースにより、過去の借入状況などが照会される。申告内容との齟齬があれば、虚偽とみなされる。

各種証明書からウソがバレる

クレジットカードの申し込みには、必ず「本人確認書類」が求められます。氏名、生年月日、住所……などなど。公文書偽造でもしないかぎり、これらの情報がウソであることは一発でバレてしまいます。

提出された情報の再確認

クレジットカード会社が申告内容を不審に思い、証明書の提出を求めるパターン。たとえば、収入証明による年収バレもその1つです。

他にも、住宅に関する証明や、会社でも雇用状況に関する証明など、ウソを暴く証明書は数多く存在します。

個人信用情報からバレる

信用情報とは個人のカードや借金の履歴を記録したもので、データとして管理されています。

信用情報とは

信用情報には、「個人信用情報機関」という組織の存在が大きくかかわっています。個人信用情報機関は日本における様々な会社から顧客の「信用情報」を集めています。

日本における「個人信用情報機関」は主に以下の3つです。

個人信用情報機関 加盟企業の種類
CIC クレジットカード会社がメイン。その他に大手消費者金融・銀行など
JICC(日本信用情報機構) キャッシング会社がメイン・その他にクレジットカード会社など
KSC(全国銀行信用情報センター) 銀行、信用金庫など

クレジットカード会社は、カード申し込みをしてきた人物全員の信用情報を、この個人信用情報機関を使って調べます。「過去にカードや携帯料金の長期延滞はないか?」「大きな借金をして返済が滞っていないか?」「クレジットカードの虚偽申告で審査落ちを経験したことはないか?」など、申し込み者の過去に、信用を傷つけるような行為がないかを調べるのです。

したがって、他のクレジットカード会社や金融機関における借入件数や借入総額はクレジットカード会社に筒抜けになっています。

嘘がバレると半永久的に審査に通らなくなる可能性も

ウソにバレると虚偽申告とみなされ審査には100%落ちます。最悪の場合はクレジットカード社内のブラックリストに掲載され、同一のカード発行会社が提供する審査には半永久的に通らなくなってしまいます。

ウソがバレた場合のリスクはかなり大きいです。したがって、多少マイナスの情報だとしても真実だけを記載して審査に申し込むことを強くおすすめいたします。

クレジットカード申請情報でいい嘘・ダメな嘘

実は、クレジットカード会社が求めるいくつかの情報のうち、ウソの申告が見逃される可能性がある場合があります。次の項目では、「どこまでのウソはセーフで、どこまでがアウトとみなされるのか」を確認していきましょう。

ウソ情報でクレジットカード発行の申請する際、気を付けなければならないポイントがあります。それは、情報の種類において、ウソへの許容範囲が異なること。

たとえば、以下のような人物がいたとします。

情報種別 記入情報
名前 クレ田 次郎
年齢 24歳
住所 東京都〇×区 △谷 1-1
勤務先 〇山清掃有限会社
雇用形態 派遣社員
年収 295万
勤続年数 2年
住宅の種類 賃貸(アパート)
婚姻 独身
他社からの借入件数 3件
他社からの借入総額 120万

あなたがもしウソをつくならどの情報でしょうか?

基本的に「良く見せる」タイプのウソは、ウソで審査を有利に進めようとする魂胆が見え、マイナスのイメージを与えます。

逆に、「悪く見せる」タイプのウソは問題視されません。

上場企業の会社員が、わざわざ無職として申請する、なんて状況は非常に考えにくいですし、クレジットカード会社も想定していません。

クレジットカードの申し込みで聞かれる様々な情報のうち、ウソをつく危険性をまとめたのが以下の表です。

危険度 情報種別
レベル1:普通(ある程度意図的でも許容される) 年収
レベル2:危険(大きなウソでなければミスとみなされる・ウソをつくメリットが薄い) 住所 / 勤続年数 / 住宅の種類
レベル3:非常に危険(公文書偽造や詐欺罪など悪質な犯罪行為・虚偽申告とみなされる) 名前/ 年齢 / 勤務先 / 雇用形態 / 婚姻 / 他社からの借入件数 / 他社からの借入総額

一番クレジットカード審査に関わってきそうな年収が割と許容されていることがわかります。年収何百万といっても、その金額すべてがどこか一つの銀行に振り込まれるわけではありませんし、クレジットカード会社にとってもすべての月をさかのぼって計算してしまうのは膨大な労力がかかります。本人でさえ正確な額を把握していない場合だってありますからね。

要するに、年収だけは細かいウソを見破るのが難しいですし、悪意があるかどうかもわかりづらいのです。したがって、クレジットカード会社も極端におかしな年収を申請してこない限り、深く追求することはしません。

つまり、年収に関しては少しだけウソをついても大丈夫です。まあ、ウソというよりも、「少しだけ盛る」感覚ですね。

危険度レベル1:危険度低めの嘘

年収の嘘・ごまかし

年収はクレジットカードの発行において最も大切な項目と言われています。審査基準に明確に年収〇〇以上という基準を設けているカードも存在します。

また、一般的なカードはどれだけグレードが低くても「年収200万以上」が最低基準になっていることが多く、この年収を下回っている人は審査に通らないこともあります。

お金に関わる部分なので、一番厳しく見られているはず……。

しかし、実は一番ウソをつける可能性が高いのは、「年収」なのです。

たとえば、クレ田さんの「年収295万」を、「年収300万」とほんの少しだけ盛って書く行為は容認されています。

クレジットカード会社も「キリが良い数字にしたのだろう」、ぐらいの感覚で見逃してくれます。

「年収295万」を、「年収400万」としてしまうのは流石にNG。それは”盛りすぎ”です。せめて四捨五入の範囲内で済ませるのが安全策でしょう。

この手法を使えば、年収195万で審査資格の年収200万にギリギリ届かない人も、書類上では「年収200万」とすることができます。クレジットカード会社も、数万の差にわざわざ目くじらを立てる方が労力がかかりますので、ほとんどの会社が許容してくれるはずです。

年収は許容範囲が他と比べて緩いですが、度が過ぎたウソはバレるのでやめましょう。年収を切りのいい数字に変えるぐらいが限度で、数百万の増額はれっきとした虚偽申告です。

注意ポイント!

キャッシング付きクレジットカードを申し込む場合は要注意。キャッシングには「総量規制」という概念があり、年収の1/3以上の貸付は貸金業法によって禁止されています。

年収300万ならどんな場合でも100万以上の貸付は不可能なのです。この総量規制を遵守するために、キャッシング限度額や、他社からの借入状況を考慮して、収入証明を求められることがあります。

収入証明は現在の年収を証明する書類ですので、収入証明と年収に食い違いがあれば虚偽申告とみなされ審査は通りませんし、偽造すればもちろん罪に問われます。

危険度レベル2:危険度高めの嘘

住所でウソをつく

住所はミスが起こりやすいので、大胆なウソでなければ許容範囲です。

たとえば、「△谷」という住所を「△台」と書くような場合です。しかしながら、クレジットカードの申請で、こんなウソをつく必要があるでしょうか?単純なミスとしてカウントされ、「ちょっとだらしない奴」くらいの認識になってしまうでしょう。

また、本気で住所でウソをつく場合、本人確認書類を偽造しなければなりません。この場合、悪質ななりすまし申請とみなされ、審査は通らず犯罪と判断されます。組織的な犯罪グループでもない限り、住所でウソをつく意味はまったくありません。

住宅の種類でウソをつく

住宅の種類でウソをつく、なんて考えに及ぶ人は、相当クレジットカード審査のからくりに精通している人でしょう。普通の人では、「クレジットカード会社に最も信用される住宅の種類は何?」なんて質問してもすぐには答えられないでしょうから。

実は、最も評価が高くなるのは「ローン完済済みの持ち家」です。ローンもなく、安定した家に住んでいるとみなされ、信用の証と扱われます。また、「賃貸マンション」は「賃貸アパート」よりも評価が高いです。

しかしながら、今まで借家にしか住んだことが無い人が、持ち家を申告するのはウソとバレる危険性が高いです。

なぜなら、個人信用情報機関には、申告者が住宅を所有する場合にローンを組んだかどうかがわかるからです。いまどき、ローンを組まずに持ち家を所有できる人はそうそういません。したがって、借家にしか住んだことのない人が持ち家を申告すると、クレジットカード会社はローンを組んだ経験がないことに足して、怪しみの目を向けます。

住宅についてウソの申告をするのは良いとこ無しなのでやめておきましょう。

勤続年数でウソをつくとどうなるか?

クレジットカード審査において、年収並に重視されると言われているのが、「勤続年数」です。1つの会社にどれほど長く勤務しているかを示すことは、誠実さや安定性の証明となり、クレジットカード会社にとって「信用」を測る重要なバロメーターになりえます。

勤続年数でウソをつくとしても、できて+1年くらいにとどまらせなければならないでしょう。そのぐらいであれば事実との齟齬がバレてもミスですませてくれるかもしれません。しかしながら、極端なウソをつくのは禁物です。

たとえば、社会人駆け出しで勤続年数2年のクレ田さんが「勤続年数10年」と申告したらどうでしょう。10年勤務にしては年収も低いですし、24歳という年齢とも矛盾するので、ウソであることが一発でバレます。

また、社会人なったばかりの方が勤続年数でウソをつくのは特に危険です。社会人は比較的クレジットカードの使用歴が浅いため、クレジットカード会社からの信用度も低めになりがちです。そこで、勤続年数1年以下の人間が、自分をよく見せるために勤続年数3年とウソの申告をすると印象が悪くなります。

正直、勤続年数が1年増えたからといって、審査に大きな影響はありません。

余計なウソはつかないのが鉄則。ハイリスク・ローリターンなウソをつくのはやめましょう。

危険度レベル3:危険度激高

名前でウソをつく

単当直入に、名前でウソをつくのはかなりリスキーなのでやめた方がいいです。

あなたが「クレ田 次郎」さんだとして、「ジット川 和夫」と申請しようとしたとしましょう。かなり無理があるウソですので、本人確認書類を偽造する必要があります。

この時点で立派な公文書偽造です。また、クレジットカード会社をだまそうとしたと判断され詐欺罪も適用されるはずです。バレたら一気に2つの罪を背負ってしまうことになります。

名前でウソをつく目的は多くの場合、なりすまし申請によって自分のやましい過去を隠すためです。クレジットカード会社からは相当悪質な行為と判断されます。

漢字の書き間違いは大丈夫?

「クレ田 次””」のようなミスっぽいウソの場合はどうなるでしょう?その場合も、悪質とは判定されないかもしれませんが、「自分の名前を間違って申請するようなだらしのない人間」と判断される可能性が高いです。

年齢でウソをつく

24歳のクレ田さんは、社会的にもまだ駆け出しとみなされます。このとき、自分の信用をあげるために30歳とウソをついてしまうのは1発アウトです。年齢も、名前と同様に本人確認書類に記載された生年月日によってバレてしまいます。ウソをつくなら書類の偽造が必要で、犯罪に手を染める必要があります。

唯一の例外として、1歳くらいなら満年齢の数え間違いとして判断され、許容される可能性もあります。

しかしながら、1歳の差が大きな違いを生む場合は別です。たとえば、年齢制限が25歳以上のカードを申請したくても、クレ田さんは24歳なので不可能です。そんな場合に1つ年齢をあげて25歳と申請してしまうと、申請資格を偽造した意図的なウソとみなされる可能性があります。そもそも申請資格外なので絶対に審査には通らないうえに、信用情報が傷つき、いいことなんて一つもありません。

年齢制限で申請資格にそぐわないカードは潔く諦めましょう。

勤務先でウソをつく

勤務先でウソをつくパターンは「〇山清掃有限会社」という会社を「×川清掃有限会社」と違った社名を書くものや、「〇山清掃株式会社」と有限会社を株式会社に書き換えるパターン。そして全く違う企業名(たとえば誰でも知ってる一部上場企業)を記載するパターンがあります。

クレジットカード審査において、上場企業は強い信頼の証となるため、ウソをつきたくなる気持ちはよくわかります。しかしながら、勤務先についてウソをつくのはかなり危険です。

なぜなら、クレジットカード会社は記載された情報が怪しいと判断した場合、当該企業へ連絡し「在籍確認」をするからです。

無職やフリーター、フリーランスの方が、虚偽の企業を申告するのもアウトです。

また、勤務先でウソをつかない方がいい理由の一つとして、「他の部分でもウソをつかなければならない」ということがあります。有名企業はそれだけ年収が高くなるので、見合った年収を申告しなければ怪しまれます。

勤務先でウソを書いてしまうと、ウソにウソを重ねることになり、バレたときの悪質さが倍増してしまうのです。

勤務先を偽るのは非常に危険な行為だと言えるでしょう。

雇用形態でウソをつく

雇用形態は正社員が一番安定しているとみなされます。したがって、ウソをつくとすればアルバイトやパート、派遣社員、契約社員の方が正社員を偽るパターンです。

自営業やフリーランスなども、年収や勤続年数との兼ね合いでは審査に悪影響を及ぼす場合があります。

雇用形態のウソも、勤務先と同じく年収の申告に影響を与えます。たとえば、正社員なのにアルバイトぐらいの年収しかない場合はかなり怪しまれ、虚偽申請がバレた場合は確実に審査に落ちます。

雇用形態でウソをつくと、新たなウソをつく必要がでてきてしまうので、余計な罪を重ねることにつながります。

勤務先と同じく、雇用形態でウソをつくことは避けた方がいいです。

婚姻でウソをつく

結婚と婚姻

婚姻情報は、「既婚」か「独身」のどちらかしかないためかなりシンプルです。結論から先に言うと、「既婚」の方が信用情報としては高く評価されます。

既婚者でも注意!

既婚者であっても結局は支払い能力の高さを見るので、「大家族の既婚男性」よりも「実家暮らしの独身貴族」の方が高く評価される場合があります。

さて、婚姻情報でウソをつくのは実際どうなんでしょうか?

ハッキリ言います。やめた方がいいです。

そもそも、婚姻情報は行政機関によって管理されているものであるため、ウソをついてしまうと公的な情報を偽ったとみなされます。また、婚姻に関するデータは信用情報として管理されています。あなたが独身であるか既婚であるかは、データをさかのぼればバレてしまう事実なのです。また、婚姻は「既婚」か「独身」の二者択一であり、ここを間違うことはほぼあり得ないため、事実と異なる婚姻情報の申告はほぼ意図的なウソとみなされます。

クレジットカード会社に余計な不信感を抱かせたくないならば、絶対にやめてください。

他社からの借入件数でウソをつく

クレジットカード申請では、他のクレジットカード会社でのキャッシング件数や、消費者金融での借入件数を求められます。この情報においてウソをつくのは自殺行為です。なぜなら、日本のクレジットカード会社や貸金業者、消費者金融を利用した情報のすべては、「個人信用情報機関」を通して全て筒抜けになっているからです。

クレ田さんは「他社からの借入件数」が3件となっていますので、「2件」や「1件」と意図的に少なく申告した場合、ウソはすぐにばれ悪質な虚偽申告とみなされます。

借入はお金がかかわる信用情報ですので、虚偽申告はかなり印象が悪いです。一発アウトで審査落ちしても不思議ではありません。

他社からの借入総額でウソをつく

しっかりしたクレジットカード会社ならば、借入件数や借入総額ぐらい調べればすぐにわかります。なぜ、わざわざこのような項目を用意しているのでしょうか?

もしかすると、この2つの項目はクレジットカード会社から我々申請者に向けられた適正テストなのかもしれません。借金をしていたとしても、お金に対する意識が高い人ならば、自分が借りた件数や総額は把握しているはずです。逆に、それらを把握していない人は相当お金にルーズだとみなされます。

あえて申請者に自己申告させ、事実との相違を比べることで、その人のお金に対する意識を見抜こうとしているのかもしれません。

考えすぎかもしれませんが、あり得る話だと思います。

暗躍する「ウソの商人」アリバイ会社とは?

嘘をつく

クレジットカード申請の際に、「ウソをつくことを手助けしてくれる会社」が存在します。一般に「アリバイ会社」と呼ばれたりもします。

アリバイ会社とは

アリバイ会社とは無職や水商売の人が、会社で働いているように偽るために、在籍確認の受け答えを担当する会社です。

クレジットカード会社が在籍確認のために申告された会社の電話番号にかけると、転送されてアリバイ会社が受け答えをします。クレジットカード審査の在籍確認は「本人が電話に出る」というパターンのほかに、「席を外しておりますと他人が答える」だけで終了となるパターンがあります。したがって、無職の人間でもうまくいけば在籍確認をパスしてしまえる可能性があるのです。

また、ウソの給与証明や源泉徴収の発行なども可能なアリバイ会社もあるそうです。勤務先や収入状況を怪しまれてもアリバイ会社を通せばなんとかなってしまうことがあります。

しかしながら、これらは完全な犯罪ですので、バレたときのリスクは大きいです。有無を言わさず強制退会、不正利用者として社内ブラックとみなされ、今後のカード審査は絶望的になります。最悪の場合、詐欺罪で逮捕される可能性だってあるのです。

アリバイ会社に関しては、知識として頭にとどめておくぐらいにして、実際に利用することは無いことを祈ります。

まとめ

本記事では、「クレジットカード申請の時に嘘をついたらどうなるのか?」をテーマにお話してきました。

今回ご紹介したのは、あくまで「どうしてもウソをつくならこれしかない」という視点に立った情報です。できることならば、あまり積極的に利用しないことをオススメします。

基本的に、クレジットカード申し込みでウソをつく行為はハイリスクでありながら、メリットがあまりありません。うまくウソをついて審査に通ったとしても、いずれバレてしまう可能性だってあるのです。

クレジットカード申し込みは原則ウソは禁止ですので、可能ならば全て事実を申告してください。

みなさんが、清廉潔白な状態でクレジットカードを手にすることができることを祈っています。

以上、クレジットカード審査でウソはバレる?バレたらどうなる?実際のところを説明します。…という話題でした!